ワークライフバランスとは？主な定義とメリット

更新日：2023.02.16ビジネス豆知識

最近は、長時間労働などで仕事と日常生活の両立が難しくなり離職するケースが増えたといわれています。この問題を解決するため注目されているのが、ワークライフバランスです。この言葉は仕事と日常生活が調和した状態を意味しています。ワークライフバランスの実現を目指して、さまざまな取り組みを実施する会社も少なくありません。今回はワークライフバランスの主な定義やメリットをご紹介します。

1 ワークライフバランスの定義
2 ワークライフバランスを考えた取り組み
3 ワークライフバランス実現のメリット
- 3.1 労働者側にとってのメリット
- 3.2 経営者側にとってのメリット

ワークライフバランスの定義

ワークライフバランスの主な定義は「仕事と生活の調和」です。

ワークライフバランスの意味

ワークライフバランスはよく「仕事と生活の調和」と和訳されます。仕事と日常生活のバランスが取れた状態を意味する言葉として使われています。仕事は、充実した日常生活を送るうえで不可欠な存在です。きちんと働くことで十分な収入が得られれば、衣食住は安定し、日々、大きな不安を感じずに暮らしていけます。

ただ収入を求めるあまり、仕事にかける比重が大きくなり過ぎるのも問題です。本来、仕事で収入を得るのはプライベートの時間を楽しむためといえます。普段の生活に支障が出るほど働くのは本末転倒でしょう。最近は私生活を充実させる意識が高まったためもあり、ワークライフバランスが注目され始めています。

ワークライフインテグレーションとの違い

ワークライフインテグレーションはワークライフバランスに類似した言葉として知られますが、意味は違います。ワークライフバランスは、仕事と日常生活を相反するものと見なす考え方です。どちらか一方を優先すれば他方を充実できないとの考えにもとづき、両者のバランスが取れた生き方を目指します。

それに対しワークライフインテグレーションは、仕事と日常生活が相乗効果を起こすと考える発想です。この考え方の場合、どちらかが充実すれば残りも充実すると期待します。実際には仕事が充実しても私生活が豊かになるとは限らず、ワークライフバランスのほうが現実に即していると考えられます。

ワークライフバランスの重要性

近年、ビジネスシーンでワークライフバランスが重視されている主な要因は少子高齢化の問題です。国内では数十年前から出生率の低下が続き、労働力不足が大きな課題になりました。多くの会社は、子育てしやすい職場環境が出生率の上昇や労働力の増加につながると考え、ワークライフバランスを重視しています。

一方、高齢化の流れからは介護の問題が生じました。ここ数年、家族を介護しながら働くのが難しくなり、離職する労働者は増えています。会社が人材の流出を防ぐためには、介護と仕事を両立できる職場環境も必要と理解です。その意味でもワークライフバランスが重要と考えられています。現在、ワークライフバランスの重要性を認識した会社の多くは、さまざまな取り組みに着手しています。

ワークライフバランスを考えた取り組み

ワークライフバランスを考えた取り組みには、長時間労働の削減、育児休暇の促進、在宅勤務の導入などが挙げられます。

長時間労働の削減

長時間労働の削減は、プライベートの時間の確保につながると期待できる取り組みです。長い時間にわたり働いて多くの成果が上がれば、仕事では充実感を得られると考えられます。ただ、私生活にかけられる時間が減るとプライベートを充実させるのは難しくなるでしょう。仕事だけでなくプライベートも豊かにするには、バランスよく時間を配分する必要があります。

そこで考案されたのが、長時間労働の削減です。この取り組みを導入している企業では、ノー残業デーの設置や休日出勤の禁止を実施しています。そうすることで、労働者が退社後に趣味を楽しむ時間や、休日に家族と一緒に過ごす時間は増えると見込んでいます。

育児休暇の促進

育児休暇の促進は、子育てしやすい職場環境の整備や、将来的な人材の確保を目指して実施されている取り組みです。もともと育児休暇は、労働者が子育てしながら仕事も続けられる仕組みとして考案されました。ただ労働者側は、休業中にこれまでのキャリアが損なわれる不安を感じて休暇の取得をためらう傾向にあります。

経営者側は子育てしやすい職場環境を整えて出生率が上昇すれば将来的には多くの人材を確保できると考え、育児休暇の取得を促すことに積極的です。育児と仕事の両立を支援する制度は多彩であり、産前産後休暇、配偶者出産休暇、子の看護休暇、育児参加のための休暇などが挙げられます。

在宅勤務の導入

在宅勤務の導入は、通勤時間の削減により仕事と日常生活の両立を見込める取り組みです。従来は、勤務時間に合わせて職場に出勤するのが一般的でした。この勤務スタイルでは自宅と職場が離れるほど通勤に時間を取られ、私生活の充実は難しくなります。

在宅勤務の場合、職場への出社は不要です。通勤に費やしていた時間をプライベートに使えると、私生活の充実を図れます。自宅にとどまりながら働ければ、育児や介護にも手をかけやすくなります。通勤の手間がない在宅勤務は普段通りに仕事しながらプライベートや育児・介護の時間も増やせるため、新型コロナウイルスが問題化する前から実施している職場は少なくありません。

ワークライフバランス実現のメリット

会社でのワークライフバランスの実現は、労働者側と経営者側のいずれにも多くのメリットをもたらしました。

労働者側にとってのメリット

ワークライフバランスの実現による労働者側にとっての大きなメリットは、仕事とプライベートともに心身を充実できる点です。

仕事面のメリット

仕事面では、残業や休日出勤が減れば肉体的にも精神的にもストレスは軽くなると考えられます。帰宅後や休日に身体がきちんと休まり、気持ちも十分にリフレッシュされれば、翌日や週明けに疲れを残さず仕事に臨めます。体調が整っていると、仕事に集中しやすくなります。頭の動きがよくなり作業効率が上がれば、無理に残業や休日出勤しなくても多くの成果につながり、仕事で充実感を得られるでしょう。

プライベート面のメリット

プライベート面では、仕事以外に使える時間が増えると自分の趣味や家族との生活を楽しめます。毎日、定時に退社できれば終業後にゆっくり買い物やジム通いする余裕が生まれ、早めに帰宅すれば家族と一緒に食卓を囲めるでしょう。休日も、仕事を気にせずイベントや家族との時間を満喫できます。プライベートでいろいろ楽しみが増えれば仕事ばかりに目が向かず、日常生活も充実すると期待できます。

経営者側にとってのメリット

経営者型にとっての大きなメリットは、人件費を抑えられるとともに人材の流出を防げる点です。

人件費を抑制

社内のいろいろな部署で残業や休日出勤が減ると、それだけ人件費は抑えられます。人件費を大幅に削減できれば、経営者側にとっては大きな負担の軽減です。人件費を抑えた分は、他の予算に回せます。設備投資に使える資金が増えて職場環境の整備が進めば、生産性が上がり会社全体の収益も向上するかもしれません。

人材の流出を防止

職場環境の整備や在宅勤務の導入により労働者が仕事と日常生活を両立できると、人材の流出を防げます。働きながら家庭生活にも十分に時間を取れれば、育児や介護を理由に退職する必要がなくなるためです。少子化で人材確保が難しいなか、離職率の低下は経営者側にとって大きなメリットといえます。優れた人材に働き続けてもらえれば、会社の収益アップにも貢献してもらえるでしょう。

ワークライフバランスの実現は、労働者と経営者の双方にとってプラスに働くと見込めます。将来的なことを考えても、ワークライフバランスの達成に向けた取り組みはおすすめといえます。