リテンション施策について

2020.04.23スタッフブログ
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募集をしても応募がない、新卒、中途だけでなくパートやアルバイトの応募もないと嘆いている企業の採用担当者が多いと言われています。売り手市場と言われていたのが久しく感じられる近年。企業としては新しい人材が来ないのならば、今いる社員の定着を考えるのは当然です。そうするためには、リテンション施策が重要です。今回はリテンション施策について紹介します。

リテンション施策

 

リテンション施策の目的

リテンションは、保有、保持、維持と訳されます。リテンション施策は、人材を確保、定着させるための施策のことです。将来の幹部候補や有望な若手社員など自社にいる優秀な人材を企業内に留めておく施策です。人材が不足している時代ですので、将来有望な人材や優秀な人材が引き抜かれる可能性もゼロではありません。引き抜かれなくても、離職されてしまうとなると企業にとってはかなりのマイナスです。運よく新しい人材が来てくれれば良いですが、なかなか人材が集まりにくいのも現実です。それに、新たに人材を募集する費用、育成する費用なども発生し企業にとってはマイナスです。そうならないようにするための施策がリテンション施策です。

リテンション施策が必要になった背景

少子高齢化に伴う慢性的な人材不足はもちろんですが、以前に比べると多種多様な職種が増えて働く側からすれば仕事を選ぶ選択肢が増えました。業種もそうですが、働き方なども個人の都合で選べる時代になりました。働き方改革というのも影響しているように感じますが、以前の終身雇用、新卒一括採用という時代は崩れつつあります。

転職するということが良くないという雰囲気から、キャリアアップにつながるというポジティブに捉えることができる時代になったのもあります。労働者としては、転職しやすい環境にあり企業を選ぶことができるようになっています。しかしながら、企業側からすると労働者が転職しやすい環境にあることは好ましくないです。育成した人材が離職してしまうのも損失ですが、人材が一人不足することによって、今いる人材に仕事のしわ寄せが発生し労働環境の悪化につながるおそれがあります。それにより優秀な人材も離職してしまうという損失のスパイラルはまってしまう可能性があります。労働者が働きやすい環境を選択できる時代だからこそ、企業も働きやすい環境を整えることが求められる時代になりました。働きにくい企業には人が集まりにくい時代です。

リテンション施策のメリット

採用コストの削減

リテンション施策をすることによって離職率が下がります。離職率が下がるということは、労働者の働きやすい環境が揃った企業ということでアピールすることが可能です。そうなると人材を募集した時に人が集まりやすくなり、結果的に採用コストも必要最小限で済みます。

社内スキルやノウハウの流失防止

人材が離職することによって社内スキルやノウハウが社外に流出してしまうリスクがあります。リテンション施策を実施することによって離職率が下がると人材の流出も防ぐことができます。優秀な人材は社内スキル向上やノウハウの蓄積に貢献してくれます。また、他の人材に対する影響も大きく、優秀な人材が企業にいることによって周りの人はモチベーションアップにもつながります。当然のことですが企業にとってプラスです。

長期プロジェクトの遂行ができる

リテンション施策により離職率が下がり、優秀な人材が企業に残ることにより企業は長期的なプロジェクトの遂行、長期事業戦略の遂行が可能なります。人材を適切に配置することによりお互いの信頼関係も築くことができます。それによって、労働者の組織に対するエンゲージメント(親近感や愛着)も高めることができます。

リテンション施策の例

リテンション施策に正解はありません。各企業それぞれの施策を打ち出すことがリテンション施策成功につながります。まずは自社の人材が抱えている悩みや不満を理解することから始まります。そのうえで自社にあったリテンション施策を施すことが重要です。

社内コミュニケーションの活性化

待遇や社内環境の改善も大切ですが、社内コミュニケーションの活性化は忘れてはいけない施策です。言いたいことがあっても言えない環境や勤務状況になっていないか。労働者の悩みや思いを打ち明けることができる環境になっているのか。上司は部下の声を聞くことができる勤務状態でいるのかなど。待遇改善、社内環境の整備をするにしても、労働者の意見を聞くことができる環境になっていなければどうにもなりません。まずはコミュニケーションを活性化して労働者の声が経営層まで届く環境を作ることが重要です。

待遇改善、教育制度の充実

働き方改革により自社の待遇と他社の待遇を比べやすくなりました。給与アップも良い施策ですが、それよりも労働者がしっかりと休むことができる環境を整えることが必要です。有給休暇も取得が義務化された今の時代に有給休暇も取得できないようでは離職率の低下は見込めません。労働者が働きやすい環境を作るという意味では研修や教育制度の充実も考える必要があります。やる気があって優秀な人材ほどたくさんのスキルを身に付けたいと考えています。そういった声にこたえるのもリテンション施策の一つです。

今回はリテンション施策について紹介しました。人材不足の時代ですからリテンション施策にて今いる人材を流出させないことが大切です。リテンション施策はたくさんありますが、自社に合ったリテンション施策を施すことが重要です。

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