退職時も忘れてはいけないビジネスマナー

2017.02.09スタッフブログ
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ビジネスで知っておきたい退職のマナー

退職の意思を示す時・退職届を出す時も、ビジネスマナーが大切です。お世話になった会社や上司に対しては、最後まで礼儀を尽くしたうえで新しい一歩を踏み出しましょう。今回は、退職時に忘れてはならない注意点とマナーについてご説明します。

退職願を作成する人

退職の意思は、誰に伝える?

退職願の宛先は社長ですが、いきなり社長室や人事部に押しかけて出すものではありません。まずは、直属の上司に、退職したい旨を伝えるのがマナーです。たとえ退職理由が「人間関係」「仕事が合わない」「ストレス」「給料が安い」といったことでも、ストレートにそのことを伝えるのはあまり良くありません。「以前から興味のあった○○の分野に進んでみたいと思い、退職を決意しました」と、上司が安心して送り出せる様な理由を。お世話になったお礼を述べるのも忘れてはいけません。

意思表示のタイミングは?

法律では、2週間前までに退職の意思を示さなければならない、とされています。しかし、引き継ぎのことなどを考えると、遅くても1ヶ月までには申告する様にして下さい。新しい人が来るまでの期間を考えると、できれば2ヶ月前までに伝えるのが望ましいです。

有給休暇の消化も大事ですが、その前にまずは引き継ぎを完了させること。引き継ぎが終わらずに退職日を迎えては、会社に迷惑をかけてしまいます。有給は従業員の権利ですが、引き継ぎは社会人として果たすべき大切な義務。正当な権利は義務を果たしてこそ行使できることを忘れないで下さい。

退職願の書き方は?

書式として正しいのは、「退職届」ではなく「退職願」です。代表取締役宛に、日付と部署名・氏名、退職理由を書いて出します。具体的な理由は書かずに、「一身上の都合」とだけ記せばOKです。ちなみに、「辞表」は取締役など、重要職の立場にある人が用いる用語です。

退職時のマナーについてご説明しました。引き継ぎが完了し、退職日の業務が終わるまで、あなたはその社の大切な一員です。責任ある行動を貫徹することが、新天地での成功につながります。

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