企業のYouTube活用ポイント

Q: 企業がYouTubeを活用すべき理由

企業がYouTubeを活用すべき理由は、動画共有サイトとして世界最大規模のユーザー数を誇る点、幅広い世代へのアプローチできる点、文章だけでは伝えきれない映像表現ができる点など、様々な理由があります。

更新日：2023.03.01ビジネス豆知識

YouTubeといえば、近年新たな情報を発信するプラットフォームとしての地位を確立し、多くの支持を集めています。個人だけでなく、企業もPRのためにチャンネルを開設し、集客やブランディングに使用しているケースも珍しくありません。今回は、企業がYouTubeを活用する際のポイントや注意点を解説します。

1 企業がYouTubeを活用すべき理由
2 企業のYouTubeの活用パターン
3 企業がYouTubeを活用する際の注意点
- 3.1 視聴者の目が肥えている
- 3.2 投稿した動画の分析は必須
4 まとめ

企業がYouTubeを活用すべき理由

YouTube自体は昔からある動画配信サービスですが、近年企業がYouTubeを活用する重要性が高まっています。こちらでは、企業がYouTubeを活用すべき理由をご紹介します。

利用者数が多い

企業がマーケティングや集客に活用すべき最大の理由は、YouTubeの利用者が多い点です。2018年の調査では、国内でも月間6,200万人以上のアクセス、世界では月間20億人と他の動画プラットフォームと比べ物にならない利用者数を誇ります。

動画の内容によっては、世界の20億人に情報を届けることができるでしょう。また、YouTubeは若者ばかりが使用しているイメージがあるかもしれませんが、視聴者のデモグラフィックを見ると老若男女問わずさまざまな世代が視聴していることが分かります。10代から60代以上の幅広い世代にアプローチできるのは、YouTubeのほかにはないかもしれません。

各種コンテンツをつなげるハブ的な役割を担える

近年の企業のマーケティングでは、YouTube以外にも各種SNSやブログなど、さまざまな媒体を活用しているのが一般的です。ただし、それぞれの媒体がうまく連携しておらず、思ったより成果をあげていないケースも珍しくありません。

この点、YouTubeチャンネルをひとつ作っておくと、動画コンテンツから各種SNSやブログ、ホームページなどへの誘導がスムーズにいきます。YouTubeが各種コンテンツをつなげるハブ的な役割を果たしてくれるため、連携も簡単にできます。

検索行動がYouTubeに移行している

ユーザーの検索行動は、今までGoogleやYahoo！などの検索エンジンを活用するのが一般的でした。しかし、現在はYouTubeで実際に製品やサービスを使用している様子を確認し、そのうえで購入するというケースが増えています。検索行動が検索エンジンからYouTubeへ移行しつつある現在、企業がYouTubeのチャンネルを開設する利点はさらに増しているといえるでしょう。

企業によるYouTube戦略のメリット

いわゆるYouTuberとは異なり、企業がYouTubeチャンネルを開設する場合は、広告収入を目的とはしていません。それにもかかわらず、企業がYouTubeを活用するメリットはどこにあるのでしょうか。

動画視聴が中心のユーザーにアプローチできる

企業がユーザーにアプローチする場としては、テレビCMやブログ、ホームページなどが一般的でしたが、近年はYouTubeのような動画視聴が中心のユーザーが増えています。こういったユーザーには、今まで通りの方法ではアプローチできません。YouTubeのチャンネルを開設し動画を投稿することで、今までは目に留まらなかった動画視聴中心のユーザーにも情報を届けられ、新規顧客の獲得につながります。

文章ではできない分かりやすい表現で伝えられる

ユーザーのなかには、文章をあまり読まない方や長文を好まない方が一定数見られます。こういったユーザーには、ブログやホームページでの訴求は効果が薄く、顧客の獲得につながりません。YouTubeでの動画投稿は、文章をあまり読まないユーザーにアプローチする手段のひとつです。また、製品やサービスを紹介する場合、文字ではニュアンスを伝えづらいことがあるでしょう。この点、音声や動画であれば微妙なニュアンスまで詳細に伝えることができ、製品やサービスの理解度向上につながります。

ユーザーとの距離が縮まる

YouTubeにはコメント機能やコミュニティ機能があり、チャンネルに興味をもった方や視聴者と実際にコミュニケーションを取ることができます。ブログやホームページのような一方的な情報発信と異なり、ユーザーとの距離が近くなるため親近感を持ちやすくなります。

YouTubeチャンネルとあわせて、各種SNSのアカウントを開設すると、より効果が分かりやすいでしょう。ただし、ユーザーとの距離が縮まると、不用意な発言などによりトラブルにつながる可能性もあります。企業がYouTubeチャンネルを開設する場合、ユーザーと一定の距離を保ちつつコミュニケーションを取ることが大切なのかもしれません。

拡散の可能性が期待できる

動画やSNSといったコンテンツは、拡散文化を経てユーザーへ浸透していきました。そのため、動画が面白かったり、ユーザーに「なるほど」と思わせるものだったりするとSNSなどで拡散される可能性があります。それによって、YouTubeチャンネルの存在を知らなかったユーザーへのアプローチにつながり、企業の認知度向上も期待できます。

無料でマーケティングができる

YouTubeチャンネルは、開設も動画の投稿もコストは一切かかりません。無料で世界中のユーザーへアプローチできると考えれば、費用対効果の高い施策といえるでしょう。チャンネルの開設や動画投稿にコストがかからない分、動画の作成コストや人材にリソースを割くことも可能です。

企業のYouTubeの活用パターン

企業のYouTubeチャンネルが増えているとはいえ、いわゆるYouTuberの様にエンタメ的な動画を投稿しているわけではありません。それでは、企業はYouTubeをどの様に活用しているのでしょうか。

PR動画やCMのアップロード

もっとも多い活用方法が、YouTubeチャンネルにPR動画やCMをアップロードしているケースです。テレビCMには決まった枠があり、15秒や30秒といった短い時間にまとめなければなりません。YouTubeであれば、時間を気にすることなくPR動画やCMをアップロードできるため、より詳細まで伝えられます。また、Google広告を活用して特定の動画に広告を出稿することも可能です。予算があまり準備できない場合でも、狙ったユーザーへ情報を届けたい場合に活用される方法です。

商品やサービスの使い方解説

今まで紙面やWeb上に掲載しているだけだったマニュアルをYouTube上で解説する企業チャンネルもあります。取扱説明書を確認しないユーザーも多いなか、動画であればより分かりやすく情報を提供できます。限定公開のシステムを活用すれば、購入者だけに配信することも可能です。

タレントやYouTuberとのコラボ動画

企業名がそれほど浸透しておらず、チャンネル登録者を獲得しづらい場合は、タレントやYouTuberに出演料を支払って、コラボ動画をアップロードする方法も効果的です。一定のコストはかかるものの、自社のユーザーとは異なる層にもアプローチできます。

企業がYouTubeを活用する際の注意点

企業のYouTubeへの進出が進むなか、多くのユーザーの目に留まるような動画を投稿するのは簡単ではありません。こちらでは、企業がYouTubeを活用する際の注意点をご紹介します。

視聴者の目が肥えている

前述の通り、YouTubeにはさまざまなジャンルの動画があふれており、企業のYouTubeチャンネルだけを見ても競合は少なくありません。日ごろからYouTubeに触れている目の肥えた視聴者に注目してもらうには、質の高い動画が必要です。動画投稿自体にコストはかかりませんが、編集者や編集ソフト、など動画の作成には積極的にリソースを割く必要があるでしょう。