ビジネスパーソンにとっても重要な非認知能力

Q: 非認知能力とは

１. 非認知能力の種類 ２. 認知能力との違い ３. ビジネスシーンで注目される理由

更新日：2023.10.25ビジネス豆知識

非認知能力とは、自分を適切にコントロールする自律性をはじめ、数値化が難しい能力を意味します。すでに幼児教育での重要性は知られていますが、近年はビジネスの場でも注目を集めています。この機会に、非認知能力の理解を深めれば、ビジネスパーソンも仕事で活かせるでしょう。そこで今回は、非認知能力の種類などを解説し、ビジネスパーソンにとってのメリットやビジネスシーンで求められる非認知能力をご紹介します。

1 非認知能力とは
2 非認知能力を高めるメリット
3 ビジネスシーンで求められる非認知能力
4 この記事を読まれている方へのオススメ

非認知能力とは

非認知能力は、テストの得点やIQレベルなどの数値で表しにくい能力です。具体的には、自律性や協調性が該当します。以下では、この能力の種類・認知能力との違いやビジネスシーンで注目される理由をご紹介します。

非認知能力の種類

非認知能力の種類は、簡単に分けると自己管理能力（対自己スキル）・コミュニケーション能力（対人スキル）・課題処理能力（対課題スキル）の3つです。

自己管理能力	自己管理能力（対自己スキル）としては、自律性・道徳心・倫理観などが挙げられます。これらの能力が育まれている場合、一時的な感情や外的要因に左右されず自制心をもって行動できると認識されています。
コミュニケーション能力	コミュニケーション能力（対人スキル）は、協調性・共感力・傾聴力などです。いずれの能力も、他者との交流を円滑化するのに役立ち、周りと協力しながら生きるうえで必要と見られています。
課題処理能力	課題処理能力（対課題スキル）には、分析力・実行力・時間管理能力などが含まれます。

分析力は、物事を順序立てて考える時に欠かせないでしょう。また、実行力や時間管理能力があれば、課題を計画的に処理できるといわれています。なお、以上の3つは非認知能力の厳密な分類基準ではなく、上記以外に創造力や積極性も数値化しにくい能力に挙げられています。

認知能力との違い

非認知能力と認知能力との違いは、能力の高さをテストで測定して点数として認知できるかどうかの差です。認知能力には、知識の習熟度や計算力が該当します。これらの能力は、学校などでテストを受けた時、得点として表現できるところが特徴的です。

また、これまでの学校教育は認知能力の育成が中心であったため、「学力」といわれる場合もあります。一方、非認知能力は、学力テストやIQテストによる測定が困難です。そのため、数値化しやすいかどうかが、2つの能力の大きな違いになっています。

ビジネスシーンで注目される理由

非認知能力が近年のビジネスシーンで注目される理由は、自律性・協調性や実行力が多くの企業で重要になっているためです。自分を律する能力は、日々の作業を忍耐強く続けて大きな成果を上げるうえで欠かせません。また、さまざまな事業を進める時、従業員同士が協力して取り組む姿勢は大切になってきます。

新しいシステムを導入する場合は、社内で直面している課題を的確に分析し、課題の解決につながるシステムの採用を推進する実行力が求められます。さらに、新商品を開発する時は、創造力も必要になるでしょう。仕事をするうえでは知識の豊かさや計算力の高さなども重要ですが、近年のビジネスシーンでは非認知能力の重要性も高まっているといわれています。

非認知能力を高めるメリット

ビジネスパーソンが非認知能力を高めるメリットは、仕事で活躍できる可能性が広がるところなどです。以下では、非認知能力の向上がもたらす具体的な利点をご紹介します。

仕事で活躍しやすくなる

仕事で活躍しやすくなる点は、ビジネスパーソンが各種の非認知能力を高めることで得られる大きなメリットです。自分自身をしっかり管理する能力を高めた場合、職場では責任感のある誠実な人物と評価されるでしょう。上司や同僚に信頼されれば、重要な仕事も任されるようになると期待できます。

また、コミュニケーション能力を磨くと、社内で良好な人間関係を築きやすくなると考えられます。さらに、お客様や取引先からクレームを受けた時も、丁寧に話を聞いて相手の気持ちに寄り添いながら問題を解決するのに役立つでしょう。非認知能力の多くはビジネスでの信頼獲得につながる可能性が高く、仕事で活躍できる場面は増えると見込めます。

日々の生活で満足度が上がる

非認知能力を高めることは、日々の生活で満足度を上げるのにも有効です。日々の生活は、いつでも順調に送れるとは限りません。働いていればミスするリスクは皆無でなく、仕事が忙しく家事や育児との両立に悩まされる時もあるでしょう。いろいろ問題が起きた場合、徐々にストレスはたまると考えられます。

それでも、非認知能力を高めて上手に自分をコントロールできるようになれば、ストレスに振り回されなくなると期待できます。自律性や課題処理能力を活かして仕事や生活上の問題を解決すれば、ストレスは和らぐでしょう。非認知能力の向上により不満や苛立ちを感じにくくなった場合、日々の生活に対する満足度は上がると考えられます。

認知能力の活用にもつながる

非認知能力を高める姿勢は、認知能力の活用につながるとの意見もあります。多くの業種は、各種業務を進めるうえで専門的な知識・技術が不可欠です。経済のグローバル化が進むなかでは語学の知識が重要になり、経理業務などで計算力は必須といえます。

ただし、人によっては、忍耐力や協調性に乏しく、商談や予算案の作成で語学力や計算力を活かせていないケースがあると指摘されています。その場合、自律性や共感力を高めれば、各自の認知能力を仕事上で発揮しやすくなるでしょう。そのため、非認知能力の向上は、自分の認知能力を仕事で活かしやすくなるメリットもあるといわれています。

ビジネスシーンで求められる非認知能力

近年のビジネスシーンで求められる非認知能力は、自己分析する能力や仕事に対する積極性・持続力です。以下では、これらの能力について具体的に何を求められているかご紹介します。

自己分析力

自己分析力で求められている内容は、過去の自分を分析して今後に活かすことです。過去の自分については、これまでの業務方法や仕事の成果に関する分析が望まれています。業績アップにつながった作業の進め方にとどまらず、業務ミスを招いた事態も含まれます。

自分の成功体験は、今後も自信をもって業務に臨むうえで大切です。業績アップにつながった作業方法を継続すれば、新しい仕事の生産性も上がるでしょう。また、業務ミスの分析は、さらなる失敗を避けるのに役立ちます。仕事の生産性を向上するとともに再度のミスを回避するため、自己分析は重要な非認知能力に位置づけられています。

仕事に対する積極性

仕事に対する積極性は、無気力な勤務姿勢を防止する目的で求められている非認知能力です。多くの仕事は、楽しく感じる作業だけで成り立っているわけではありません。たとえば、毎日のように同じ単純作業を繰り返していると、大事な業務と理解していてもモチベーションは下がる可能性があります。

その際、仕事に対する積極性があれば、作業に取り組む時も労働意欲が出てくるでしょう。一時的にモチベーションが低下しても、労働意欲を回復できれば無気力な勤務姿勢は防げると考えられます。仕事への積極性は労働意欲を高めるのに効果的であり、従業員が無気力になる事態を避けるうえで不可欠と認識されています。

持続力

持続力は、さまざまな業務を遂行するために必要とされる能力です。通常、各種の業務で結果が出るまでには時間がかかります。途中でトラブルが発生した時も、最後まで継続しなければ成果に結びつきません。いずれの仕事も、個々の業務を完遂しないと、成果を得るのは難しくなります。

各種業務を遂行する時、必要になる非認知能力が持続力です。トラブルに直面しても忍耐強く解決しないと結果は出せないため、ビジネスの場では業務遂行に欠かせない持続力も重視されています。現在は多くの企業で非認知能力が求められる状況にあり、この能力の向上はビジネスパーソンにとっても重要になっていると考えられます。