BIZTELビジネスフォンとは?
更新日:2022.05.06スタッフブログ会社の電話を内線化する新しい構築システムとして知られる、クラウド型のIPビジネスフォンサービス「BIZTEL」。クラウド型と呼ばれる通り、インターネット回線を活用したサービスのひとつです。従来の方法をWeb上で提供するというクラウド化により、電話を内線として設定する手続きのコストや時間が以前に比べて節約できる様になりました。新規事務所の開設などにともない、社内電話の通信網の設営を予定している業者にとって、見逃せないサービスといえるでしょう。
今回は、このサービスの特徴、主な機能、導入がもたらすメリット、実際の利用シーンにおいて発揮している効果などについてご説明します。
目次
事業を成長させたい企業必見!BIZTELビジネスフォン導入のメリット
BIZTELとは?
BIZTELとは、PBX(構内交換機)機能をインターネット経由で提供するビジネスフォンサービスです。
従来との違いと特徴
会社の電話は業務の利便性などを考えて基本的に内線でつながっていますが、各々のIP電話機を内線化するためにはPBX(構内交換機)により回線交換する仕組みが必要です。従来は、この交換機を購入あるいはリースして社内に設置しなければなりませんでした。
BIZTELはインターネット上のIP-PBXを用いて回線交換サービスを提供するため、ネット環境が整っていれば機器を導入しなくて済むという特徴があります。固定端末以外の通信機器にも対応できて、スマートフォンも内線化可能など、さまざまなメリットを持っています。
主な機能
- 各種設定は管理画面において処理
- ナビ機能により問い合わせ内容ごとに着信先を振り分け
- 「03」や「0120」を代表番号として利用可能
- 利用明細や通話履歴は管理画面上で確認可能
インターネット経由で利用できる特徴を活かせば、以前はオフィスの電話回線を整備する際に発生していた各種の負担を軽減できる様になります。
BIZTEL導入のメリット
BIZTELを導入した場合、コスト面だけでなく作業効率の向上にもつながり多くのメリットを見込めます。
コスト面のメリット
回線交換のためにPBXを設置する必要はなくなるため、内線工事も不要。交換機の導入にともなう初期費用を削減できます。機器の故障を心配しなくて良いので、管理・維持費も減らせます。インターネットによるFAXの送受信も可能となり、通信費のコストダウンも期待できるでしょう。
作業効率のメリット
新たに事務所を立ち上げた際など、Web上の操作により個々の電話の設定環境を構築できます。社内の改装やオフィスの移転であれば設定を変更するだけで、すでに契約している電話番号の継続利用が可能です。
災害時の連絡もスムーズ、便利なナビ機能も付いている
各種の通信機器も簡単に内線化できるため、在宅していても容易に電話を引き継げます。災害などに見舞われた場合、移動が困難になるかもしれません。そんな時、自分のスマートフォンが会社、あるいは他の社員の端末と内線でつながっていると、無理に出勤しなくても内線番号を使った連絡が可能になるわけです。
ナビ機能を活用すると、発信元の番号に応じて電話の受付方法も変えられます。お得意様からの電話を担当スタッフに直接つなぐ設定にすれば、誰かが取り次ぐ手間を省けます。問い合わせ内容を聞き間違えるなど対応に不備あり、相手を怒らせる事態にはなりません。非通知の着信は迷惑電話かもしれませんが、通知を求めるガイダンスを流せる機能もあり、作業は中断されず集中力を持続できます。
BIZTELはこれらのメリットを見込めるため、業務の効率化とともにサービスの向上にも貢献できる面が少なくありません。
さまざまな利用シーン
BIZTELは、費用や時間がかからず多くの機能を備えているため、電話環境の整備以外にもさまざまなシーンで利用されています。
数多くの問い合わせに対応
全国に事業を展開している業者は、基本的に各地の窓口が電話対応していると考えられます。窓口によって、着信状況は異なるでしょう。ひとつの窓口に問い合わせが殺到した時、混雑していない窓口に受け付けてもらえればスムーズに電話対応できます。BIZTELは、一度、すべての着信をシステムの元に集約してから各窓口に再分配する機能があり、各窓口の受信数をバランスよく調整。混雑で対応が遅れるリスクを排除してくれます。
実際、顧客の増加にともない電話対応が間に合わなくなっていた業者が、このシステムの活用により業務を改善できた例も少なくないのです。
海外進出にも対応
事業拡大にともない海外進出する場合にも、BIZTELは効果を発揮します。国内拠点と進出先の電話をインターネット経由で内線化できるうえ、通話料が国内と同額になり、諸経費を抑えられるからです。
サービスを利用した業者は、これらの利点を活かして国内本社を離れずに現地状況のモニタリングを実現しています。現地スタッフの確保がスムーズになるとともに、海外企業との取引においてもプラスです。
このサービスは、電話環境の構築手続きが容易なだけではありません。お互いに離れた地域であっても多くの端末を内線化できるため、多彩なニーズに対応。多くの企業で事業成長の可能性をもたらしてくれるでしょう。
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