ビジネスメールで押さえたい同報メールのマナー

更新日：2022.04.28スタッフブログ

ビジネスシーンでメールを送る場合、上司や、取引先、関連部署などを同報メールにいれて送信する場面は多々あります。情報漏洩のリスクが叫ばれる今日において同報メールの間違い1つが、知らなかったでは済まされない大惨事に発展すると言うことは少なくありません。今回は必ず押さえておきたいビジネスメールのマナーをご紹介します。

1 今更聞けないビジネスメール
- 1.1 同報メールの設定ミスで発生するリスクについて
- 1.2 TO,CC,BCCの使い方

今更聞けないビジネスメール

同報メールの設定ミスで発生するリスクについて

まずは、同報メールを間違えてしまった場合のリスクについて最初に認識しておきましょう。

例えば、A社に送るはずの資料をB社に送ってしまったなんてことは論外ですが、よくある例で行くと、複数社に対して一斉に何かの案内を送る様なシーンがあります。この様な際に誤って送り先のメールアドレスをtoで送信してしまうと、本来は知ってはならないはずのメールアドレスを閲覧できてしまうことになり、情報漏えいとなりえます。

たかがメールアドレスと侮るような対応はいけません。メールアドレスでも個人情報であり、会社にすれば大事な情報と言えます。その上、情報漏えいさせてしまったのは、自社ではなく他社のメールアドレスということは、取引業者から見れば個人情報の取り扱いに関してゆるい会社だと見られてしまい、信頼を失う危険があるわけです。

情報漏えいは会社の信頼を損ねてしまう行為であり、最悪の場合、解雇や、損害賠償の請求などにもなる可能性があり、注意が必要です。