どうすれば社長になれる?必要な資質はある?

2020.07.22ビジネス豆知識
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最近は、会社で働いているビジネスマンに限らず将来的に社長を目指している方が少なくないといわれています。ただ、社長についての知識がなければ、何から始めたら良いかすら分かりません。そこで今回は、社長になる方法や求められる資質、仕事内容や役割をご紹介します。

社長

 

社長になる方法

自分で社長になる代表的な方法は、独立・起業、従業員から社長へ出世、フランチャイズで開業の3パターンです。

 

独立・起業

近年は、勤務している職場からの独立、あるいは学生や主婦の方が起業して社長になるケースがよく見られます。

会社を設立する際、どれくらい初期費用が必要か気になるかもしれません。ネットショップの場合、ネット上の開設サービスを活用すると無料で始められます。飲食店でも、レンタルスペースを借りることで出費を減らす方法があります。

初期費用を抑えられれば経営リスクの軽減につながるため、できるだけ少ない資金で開業できる方法がおすすめです。

 

従業員から社長へ出世

いま会社に勤務している場合、一般の従業員から社長に出世する選択肢があります。経営が安定している職場なら、独立開業するより売上が伸びず十分な収入を得られなくなるリスクは低いでしょう。

この方法で欠かせない要素は、経営者としての能力です。職場で、周りから社長にふさわしい人材であると認められる必要があります。そのためには、日頃から会社への貢献度が高くなるよう成果を出し、時間をかけながら地道に出世しなければならないと考えられます。

 

フランチャイズで開業

フランチャイズとは、ビジネスに必要な仕組みがパッケージされた状態で提供されるシステムです。

フランチャイズに加盟したうえで対価を支払うと、開業するためのノウハウをひと通り本部から与えられます。多くの成功例が見られるビジネスモデルであり、この方法も開業に伴うリスクは低いといわれています。

ただ現職での出世やフランチャイズの場合、希望職種で開業できるとは限りません。自分で起業したい職種がある時には、独立開業も視野に入れたほうがよいでしょう。

 

社長に求められる資質

社長に求められる主だった資質は、メンタルの強さ、フットワークの軽さ、数字に対する強さです。

 

メンタルの強さ

社長は、会社運営の全体について責任を負っています。起業するかどうかに始まり、事業計画、人員配置、さらにリストラ関連まで最終的には自分で決断しなければなりません。トラブルが起きても動じている余裕はなく、常に前向きな姿勢で臨むにはメンタルの強さが不可欠です。

通常、会社の根幹に関わる重要案件について最終判断は社長に委ねられます。いつも迷っていると、従業員も不安に感じるでしょう。安心して働いてもらうには、自信に満ちた言動が求められます。また従業員は会社にとって貴重な戦力であり、ミスしても寛容に受け止める包容力は大切です。

 

フットワークの軽さ

会社運営を成功させるうえで、ビジネスチャンスをつかめるかどうかは重要なキーになります。ビジネスチャンスは、どこに転がっているか分かりません。より多くの機会を獲得するとなれば、業務に関係ない分野にも目を向ける豊かな好奇心が必要です。他社に後れを取らないためには、すぐ行動を起こすフットワークの軽さも欠かせないでしょう。

ビジネスに失敗はつきものですが、そのリスクを恐れていたら事業拡大のチャンスを見逃す可能性があります。同業他社との激しい販売競争を生き残るには、ジャンルを問わず業務展開する積極性も重要と考えられます。

会社を円滑に運営するうえでは、常に財政状況の把握を怠れません。具体的な売上高や損失額は、明確な数字となって現れます。より的確に経営判断を下すなら、感覚だけには頼れないといえるでしょう。経営実態にもとづき将来的な経営戦略を考える際、社長は数字にも強いほうが有利といわれています。

 

社長の仕事内容

社長の仕事内容は、主に会社の仕組みづくり、運営資金の管理・活用、教育体制の整備、そして売上増進です。

 

会社の仕組みづくり

会社運営する際、社長がまず取り組む仕事に組織の仕組みづくりがあります。しっかり運営体制を構築すると、会社は組織として適切に機能します。

新しい商品・サービスを開発するとなれば、さまざまな業務が必要です。運営体制が整っていると、それぞれの業務を各部署で効率的に分担できます。会社運営では他にも多くの課題や困難に直面するため、社長はどんな仕組みが望ましいか時間をかけて考えます。

 

資金の管理・活用

会社の設立には初期費用が、経営を維持していくには運営資金が不可欠です。通常、これらの費用はいずれも無限ではありません。予算が限られるなか、設備投資や商品開発、営業活動を進めていくことになります。

 

同じ投資金額でも、計画的に使えば費用対効果は高められ財政状況の安定化を見込めるでしょう。社長は、より有効に運用資金を活用するため管理方法や資金繰りに思案をめぐらせます。

 

教育体制の整備

従業員は、会社経営において土台となる重要な存在です。その能力次第で、会社全体の業務レベルは大きく変化する可能性があり、個々のスキルが向上すれば職場全体の底上げにつながると考えられます。

従業員のスキルアップを考えた場合、入社時の新人研修だけでなく日々の人材教育にも努めなければならないでしょう。人材教育は会社自体の品質を左右する重要案件であり、社長は指導体制の整備にも力を尽くします。

会社が組織の仕組みづくり、資金の有効活用、充実した教育体制の整備を通じて目指す最終的な目標は売上増進です。社長はさまざまな問題に取り組みながらも、どうすれば売上を伸ばせるか考えることを忘れてはいけません。

 

社長の役割

社長が担う主だった役割は、「会社全体に目を向ける」「最終的な決断を下す」「すべてに責任を負う」の3つです。

 

会社全体に目を向ける

会社は、新しい商品・サービスをつくって終わりではありません。ひとつでも多く販売するには宣伝活動が欠かせず、よりよい商品・サービスを生み出すとなれば購入者の声を分析することも大切です。

売上増進を図るなら、各業務の担当部署がバラバラに動くよりお互いに情報を共有しながら協力体制で仕事に臨むほうが効率的と考えられます。予算配分や人員配置も、それぞれの部署の事情に合わせ調整する必要があるでしょう。

会社全体に目を向け、部署間の連携を図りながらバランスよく仕事を進める役割を社長は担っています。

 

最終的な決断を下す

ビジネスでは、いろいろな場面で最終的な決断を迫られます。社長は、その役割を果たすことも求められる立場です。

会社は、日々の仕事を進めるなかで数多くの課題にぶつかります。すべて簡単に結論を出せるわけではなく、問題が難しくなるほど意見は分かれる傾向にあります。そのまま保留すると仕事は止まる可能性があり、先へ進めるには意見をまとめなければいけません。

社長は、意見のまとめ役も引き受けます。さまざまな考えの違いを調整しながら会社全体の方向性をひとつに定めるため、現場では迷いなく仕事に打ち込めます。

 

すべてに責任を負う

ビジネスは遊びでなく常に責任を問われますが、いつも従業員がその点を気にしていたら仕事ははかどらないでしょう。従業員に安心して働いてもらうため、社長はすべてに責任を負う覚悟をもって会社経営に臨んでいます。

 

仕事は責任を伴いますが、ミスも避けられません。取引で結論を急がれると、気持ちに余裕がなくなり判断を誤る可能性があります。そんな時、社長が責任を負ってくれると分かれば、従業員も不安なく判断できるでしょう。

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