ハイブリッドワークのメリットとは

新時代のハイブリッドワークとは｜メリットや課題

更新日：2023.01.11スタッフブログ

近年、ハイブリッドワークは、多様な勤務スタイルを組み合わせる新しい働き方として多くの企業から注目を集めています。この働き方は、労働者が出勤場所や勤務時間を自分の都合で選べるところが大きな特徴です。ただし事前準備を整えてから導入しないと、勤怠管理などで問題が生じるケースがあります。そこで今回は、ハイブリッドワークの概要とともに導入時のメリットや注意したい課題をご紹介します。

1 ハイブリッドワークの概要
2 ハイブリッドワークのメリット
3 ハイブリッドワークに伴う課題
- 3.1 勤怠管理が難しい
- 3.2 社内のコミュニケーションが不足しやすい
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ハイブリッドワークの概要

近年、ビジネスシーンで話題のハイブリッドワークは、オフィスワークとテレワークを組み合わせた働き方です。以下では、言葉の意味や国内企業の注目を集めた要因についてご紹介します。

言葉の意味

本来的にハイブリッドワークは、複数の働き方が組み合わさった勤務スタイルを表す言葉です。もともと「ハイブリッド：hybrid」には、「異種の雌雄の間に生まれたもの」や「

雑種・混血・合成物

」の意味があります。ハイブリッド車は、エンジンと電動モーターなど2つ以上の動力源がある自動車を指します。

ハイブリッドワークは、言葉本来の意味にもとづけば出勤場所や勤務時間が異なる複数の働き方を組み合わせるスタイルです。これらの組み合わせ方は任意であり、労働者の事情に応じて働く場所などを柔軟に選択できると説明されています。なお最近のビジネスシーンでは、基本的に労働者がオフィスワークとテレワークを自由に選べる勤務スタイルと認識されています。

注目を集めた要因

ここ数年、ハイブリッドワークが国内企業の注目を集めた要因は、生活スタイルの多様化とコロナ禍の影響です。従来、国内では社員全員が定時にオフィスへ出社する働き方が一般的でした。最近は人々の生活スタイルが多様化し、各々の都合に合わせ出勤場所や勤務時間を選べる勤務方法が求められています。

また昨今はコロナ禍により人々が外出自粛を迫られ、従来通りのオフィス勤務は難しくなりました。その影響から、企業では感染予防の一環としてテレワークを導入するケースが増えています。労働者が働きやすい就業環境を求めるなかテレワークの導入が進み、多くの企業はオフィスワークとテレワークを併用するハイブリッドワークに注目し始めています。

ハイブリッドワークの特徴

現在のハイブリッドワークは、労働者の事情や希望に合わせテレワークを選べるところが特徴的です。代表的な事例としては、労働者が育児や介護のため出社を控えたい時にテレワークを認められるケースが知られています。このケースでは、自宅で子どもや高齢者の面倒を見ながら働けるのがメリットです。

また、企業がテレワークの希望者を募るパターンも見られます。最初に労働者がテレワークを希望した場合、オフィスに出社せず働くのが基本スタイルです。ほかには、労働者自身がオフィスワークとテレワークの日数を設定する方法もあります。いずれもオフィスワークは強制的でなく、労働者は自分の事情や希望にもとづきテレワークできる特徴があります。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークの導入により企業が見込める主なメリットは、労働者の集中力向上やワークライフバランスの実現です。以下では、ハイブリッドワーク導入がもたらすメリットの代表例をご紹介します。

労働者の集中力向上

仕事に対する労働者の集中力向上は、ハイブリッドワーク導入で期待される代表的なメリットです。労働者が育児・介護している時に在宅勤務が認められると、勤務中も子どもや高齢の家族に目が届きやすくなります。知らないうちに何か問題が起きていないか心配せずに済み、仕事への集中力は高まると考えられます。

また通勤ラッシュを避けたい場合、自宅周辺の作業スペースで働けると出勤時の負担を軽減するのに効果的です。心身に疲労を蓄積しないまま業務を開始できれば、高い集中力を発揮して仕事に臨めるでしょう。仕事に対する集中力向上で業務のスピードや作業効率が上がると、生産性アップにつながると期待できます。

ワークライフバランスの実現

労働者のワークライフバランスの実現も、ハイブリッドワーク導入がもたらすメリットの一つです。企業がハイブリッドワークを導入した場合、労働者にとっては働き方の選択肢が増えます。自分の事情に合わせ多様な働き方を選べれば、仕事と私生活を両立しやすくなると考えられます。

労働者が私生活より仕事を優先する必要がなくなると、残業や休日出勤でプライベートが犠牲になる事態は避けられるでしょう。これまで以上に私生活の時間が充実すれば、ワークライフバランスの実現につながります。

優れた人材の確保にも有効

ハイブリッドワークを導入すると人材採用で通勤時間を考慮する必要がなくなります。企業にとっては優れた人材を確保するのに有効です。優れた人材は、オフィスの近くに暮らしているとは限りません。企業がオフィスワークしか認めていない場合、遠隔地の労働者は通勤時間が長くなり採用するのは難しくなります。

企業でハイブリッドワークを取り入れると、テレワークをはじめ複数の勤務スタイルを併用できます。遠隔地の労働者に在宅勤務などを認める体制が整えば、人材採用で通勤時間を気にする必要はありません。そのためハイブリッドワークは人材確保に効果を発揮する可能性があり、多くの企業が直面している人手不足の問題の解消にも役立つと考えられています。

ハイブリッドワークに伴う課題

ハイブリッドワーク導入に伴い懸念される課題は、勤怠管理の難しさや社内のコミュニケーションが不足しやすい点です。以下では、この勤務スタイルの導入時に注意したい主な問題点をご紹介します。

勤怠管理が難しい

勤怠管理の難しさは、ハイブリッドワークの導入後に多くの企業で生じている代表的な問題です。従来型のオフィスワークは、出勤場所と勤務時間ともに決まっています。すべての労働者が定時になったら同じオフィスで業務を開始する体制であり、勤怠管理に多くの手間はかかりません。

それに対しハイブリッドワークで労働者が複数の勤務スタイルを選択すると、出勤場所や勤務時間は日ごとに変わる可能性があります。ひとりの労働者に限っても勤務する場所・時間が一律でなくなれば、勤怠管理の手間は増えます。勤怠管理にかかる負担を軽減するには、事前準備として使い勝手のよい勤怠管理ツールを用意しておくことが得策です。

社内のコミュニケーションが不足しやすい

社内のコミュニケーション不足も、ハイブリッドワーク導入で発生しやすい問題の一つです。ハイブリッドワークの導入後は、多くの企業でオフィスワークやテレワークが混在します。従来型のオフィスワークに比べると、労働者全員が同じオフィスで一緒に働く機会は減ります。

また、それぞれの勤務時間が異なるケースも珍しくありません。労働者ごとに出勤場所や勤務時間が違うとお互いに連絡を取りにくくなり、社内のコミュニケーションは不足しがちです。ハイブリッドワーク導入によるコミュニケーション不足を防ぐには、どの勤務スタイルを労働者が選択しても相互に連絡しやすくなるツールの活用が望まれます。

さらにハイブリッドワークは、セキュリティ面にも不安があるといわれています。セキュリティ対策が万全でない自宅で勤務する時は、重要データを持ち帰らないなどの配慮が不可欠です。ハイブリッドワークは、メリットばかりでなく課題も抱えています。そのため、有効活用するには事前の準備を整えたうえで導入することが大切と考えられます。