組織サーベイを活用して組織力を向上させよう

更新日：2022.11.08スタッフブログ

組織サーベイは、企業や職場の課題を改善することで、従業員の満足度や組織に対する愛着度の向上を目指す方法です。有効に機能すれば、仕事の生産性が上がるとともに離職率を抑えられると期待されています。ただ実施する時は、従業員にかかる負担への配慮が必要です。そこで今回は組織サーベイの大まかな種類を解説し、調査を実施する目的やメリット・デメリットなどをご紹介します。

1 組織サーベイの種類
- 1.1 センサスの概要
- 1.2 パルスサーベイの概要
2 組織サーベイを行う目的
3 組織サーベイのメリット・デメリット
- 3.1 調査がもたらす主なメリット
- 3.2 組織サーベイに伴うデメリット
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組織サーベイの種類

組織サーベイの種類は、実施するペースを基準に分けると大きく「センサス」と「パルスサーベイ」の2つです。調査の頻度の違いから、設問数や分析結果には大きな差異が生じます。

センサスの概要

センサスは、半年から1年に一度のペースで実施される組織サーベイです。たいてい設問数は、50～100問に及びます。さまざまな設問が用意され、質問内容の範囲は多岐にわたります。回答者から数々の意見や批判の声が寄せられた場合、組織で抱える課題や問題発生の原因について詳しく分析を進められるところも特徴的です。

ただ調査の規模が大きい分だけ、一通りの作業を終えるまでには多くの時間がかかります。安易に実施すると従業員の負担になる可能性があり、あらかじめ調査の意義を伝えるなど配慮は不可欠です。

パルスサーベイの概要

パルスサーベイは1週間～1カ月に一度のペースで実施され、設問数は5～10問ほどにとどまります。センサスに比べると手間がかからず、短いスパンで繰り返せる特徴があります。すでに組織の課題が分かっている場合、設問を重要項目に集中することで、改善策が十分に成果を出しているかを把握しやすくなるでしょう。

とはいえ、調査のたびに過剰反応するのは適切といえません。改善策を実施したとしても、すぐに効果を発揮するとは限らないためです。調査を実施した際は、それぞれの改善策の性質などを考慮しながら分析結果を冷静に受け止める姿勢が求められます。

以上の特徴をふまえると、まずセンサスで組織の課題を全体的に把握してから、パルスサーベイで個々の問題について改善が進んでいるかを調べるのが妥当と考えられます。

組織サーベイを行う目的

企業が組織サーベイを実施する主な目的は、社内で抱える課題の改善により、従業員の満足度や仕事に対するモチベーションを高めることです。職場環境がよくなれば組織への愛着度は増し、定着率は上昇すると期待されています。

社内で抱える課題の改善

組織サーベイの実施に伴い、多くの企業は社内で抱える課題の把握および改善を目指しています。まず、どんな問題が起きているかの現状把握は欠かせません。センサスあるいはパルスサーベイで従業員の声を収集し、それぞれの職場で問題視されている課題を洗い出していきます。

一通り現状把握を済ませると、次に目指すのは明らかになった課題の克服です。従業員から提示された意見にもとづき何が求められているかニーズを理解し、どんな改善策が望ましいか検討します。さまざまな課題の克服につながる改善策を考える際、組織サーベイは幅広く職場の声を集められる有効な手段です。

従業員の満足度やモチベーション向上

組織サーベイの調査結果をふまえた社内の改善により、企業は従業員の満足度やモチベーションの向上を目指します。そもそも企業が組織サーベイに注目した背景には、かつて見られなかったほど激しくなった人材の流動化があります。近年は多くの職場が離職率の高さに悩まされ、従業員の満足度に目を向け始めました。

組織サーベイは、そんな状況のなかで職場や仕事に対する満足度を測定する手段として注目を集めた方法です。結果的に、従業員の満足度や仕事へのモチベーションの向上は当調査に求められる重要な目的となっています。そのため実際の設問では、調査時点での従業員の満足度を質問するケースが多く見られます。

組織への愛着度や定着率の上昇

組織への愛着度や定着率の上昇は、従業員の満足度やモチベーションの向上とともに重視されている組織サーベイの目的です。国内では数十年にわたり少子化の流れが止まらず、たいていの業種は以前より人材の確保が難しくなりました。一方、仕事とのミスマッチなどで早期に離職するケースが目立ち、組織への定着率は低下する傾向が見られます。

これらの問題に関する危機意識からも、組織サーベイへの関心は高まりました。実際の調査では、組織への愛着度を分析することで定着率の上昇を試みるパターンが広く知られています。なお一般的に従業員の満足度を調べる組織サーベイは「従業員満足度調査」、また組織への愛着度などを把握する場合には「エンゲージメント調査」と呼ばれます。

組織サーベイのメリット・デメリット

組織サーベイは、企業や職場に多くのメリットをもたらすと期待される方法です。ただ実施した時、通常はデメリットも伴うため、十分に注意する必要があります。

調査がもたらす主なメリット

組織サーベイの調査がもたらす主なメリットは、企業が抱える数々の課題を洗い出せるところです。

さまざまな問題を全体的に把握

社内全体で、いくつもの問題が同時に起きていることがあります。組織サーベイのうち、センサスは設問数が多く、さまざまな問題を全体的に把握できる特徴があります。調査結果を丁寧に分析すれば、適切な改善策の検討は難しくないでしょう。

それぞれの職場で従業員の不満が解消された場合、仕事に対するモチベーションは上がると考えられます。働きやすい環境でモチベーションを高く保ちながら業務を進めれば、生産性もアップすると期待できます。

本音を聞いて離職率を抑制

組織サーベイで従業員の本音を聞けると、不満の解消だけでなく離職率の抑制にも効果的です。本心から訴えられた不満や批判の声にしたがって職場の改善を進めれば、離職の回避に役立つといわれています。

改善策の実効性や進捗状況を測定するのに適した組織サーベイは、短いペースで定期的に実施できるパルスサーベイです。いろいろな職場で改善策が効果を上げれば、従業員からは「本音の訴えが活かされた」と評価してもらえるでしょう。

早期発見でトラブル防止

課題の早期発見によるトラブル防止も、組織サーベイに期待される大きなメリットのひとつです。センサスとパルスサーベイを上手に組み合わせて社内の課題を早めに見つけ出せば、速やかな対処により実際のトラブルを未然に防ぎやすくなります。

とくにセクシュアルハラスメントなど周りから見えにくい問題が怪しまれる時、早急に把握できれば迅速な対応が可能です。そのため多くの企業は、従業員を守る意味でも組織サーベイを重視しています。

組織サーベイに伴うデメリット

組織サーベイに伴うデメリットは、従業員にとっての負担の重さです。また、本音を聞けるとは限らないとも指摘されています。

従業員にとっては負担

従業員の立場から見ると、いくつもの設問に回答しなければならない組織サーベイは大きな負担です。日々、従業員は多くの仕事に追われており、時間に余裕がありません。多忙な時に組織サーベイが実施されると、大きな負担に感じられます。従業員の理解を得るには、なぜ調査を実施する必要があるのか事前に説明することが大切です。

本音を聞けるとは限らない

組織サーベイでは、必ずしも従業員の本音を聞けるとは限りません。とくに回答作業が面倒に感じられると、心の奥にある真意を聞き出すのは難しくなるでしょう。企業や職場に対する従業員の不満を把握するうえで、本音を知ることは重要です。そのため組織サーベイを実施する場合、センサスとパルスサーベイともに質問方法を工夫する必要があると考えられています。職場で調査する際は、どんな設問なら本音を聞き出せるか事前に検討しておくことをおすすめします。