お互いが助け合える職場環境を実現するには?

2022.04.21 更新日:2022.05.19ビジネス豆知識

お互いが助け合える職場環境を実現するには?

組織が経営を成功させるには、お互いが助け合える職場環境をつくり、社内全体の結束力を高めることが大切です。しかし、職場内や部署間で従業員が相互に助け合える体制を整えるのは、簡単ではありません。そこで今回は、お互いが助け合える職場環境がもたらすメリットを解説します。それを踏まえ、このような環境を実現するうえで重視されている要素や、実際に効果的であった事例などをご紹介します

お互いが助け合える職場環境のメリッ ト

社内環境がいい職場

お互いが助け合える職場環境がもたらす大きなメリットは、職場内に一体感を形成できるところです。チームワークの生まれた職場では仕事の生産性が維持・向上しやすく、さらに部署間の風通しがよくなれば、組織としての結束の強化にもつながります。

職場内の一体感の形成

職場内の一体感は、従業員同士が助け合える環境のなかで形成が見込まれるメリットです。多くの仕事は従業員一人では成立せず、それぞれの業務が何かしらの形で連動しています。しかし、大量の業務を抱えた従業員は、自分の担当の仕事に追われ、周りまで目を配る余裕がなくなりがちです。

お互いに助け合える職場環境なら、自分が忙しくても周りで問題が起きるとフォローする場面が頻繁に見られます。時間がなくても、たいてい周りの状況に目を向けています。従業員同士が相互に助け合っていると仲間意識が芽生えやすいため、職場内に一体感が形成されるケースは珍しくありません。

仕事の生産性の維持・向上

仕事の生産性の維持・向上も、お互いが助け合える職場環境がもたらすメリットのひとつです。通常、さまざまな業務を抱えながら長時間働いていると、不測の事態は避けられません。職場で使っているパソコンが突然トラブルを起こすこともあれば、急な体調不良に見舞われる時もあります。

このような時でも、お互いが助け合える体制が整っていれば、他の従業員に作業を分担してもらうなど周りのフォローを受けられます。自分1人でトラブルを抱える事態にならないため、担当業務が大幅に遅れる心配はありません。さらに、周りがフォローするなかで作業手順が見直されれば、仕事の生産性が向上する可能性もあります。

組織としての結束の強化

お互いが助け合える職場環境が社内全体に広がった場合、組織としての結束の強化が期待できます。多くの組織は、部署ごとに業務内容が異なるため、部署間で溝が生まれやすいと指摘されています。とはいえ、それぞれの部署の業務は職場内の各業務が連動しており、無関係とはいえません。

従業員同士が助け合える環境が部署間に広がると、それぞれの部署は他部署と協力しやすくなると考えられます。これまで距離のあった部署の間で協力関係が育まれていけば、組織としての結束は強まるでしょう。最近は、新規プロジェクトに複数の部署が関わるケースも多く見られます。部署間の風通しがよくなり組織の結束が強まると、関係部署による協力が容易になり、大きな成果を挙げられると予想されます。

お互いが助け合える職場環境を実現するには

気軽に相談できる職場環境

お互いが助け合える職場環境を実現するには、まず組織のビジョンを明確にすることが重要です。同時に社内では、コミュニケーションの活性化や信頼関係の構築も怠れません。

組織のビジョンの明確化

組織のビジョンの明確化は、従業員同士が相互に助け合える職場環境を実現するうえで必須といえる重要な要素です。経営方針や事業運営に関する組織全体のビジョンは、すべての職場や従業員から成し遂げるべき目標と見なされます。明確なビジョンが示されると、いずれの職場で働く従業員も同じゴールに向かって日々の仕事を進めていくことになります。

組織のビジョンが明確になっている場合、従業員全員が目指す最終的な目標はひとつです。個々の担当業務は違っても、職場内には共通のゴールへ一緒に向かっているとの仲間意識が育まれていきます。仕事仲間が業務上のトラブルに見舞われた時、周りは放置できないでしょう。組織のビジョンの明確化は、職場内で仲間意識の育成を促せるため、お互いが助け合える職場環境を実現するうえで重要な役割を果たすと考えられます。

コミュニケーションの活性化

従業員同士が積極的に助け合える職場環境をつくる際は、コミュニケーションの活性化も大切です。そもそもコミュニケーションは、公私を問わず親交を深めるのに効果があります。職場でも相互の交流が盛んになれば、各自の担当業務に追われ周りまで目を向ける余裕のない従業員同士の距離を縮めるのに役立ちます。

職場でのコミュニケーションの活性化は、スムーズに仕事を進めるうえでも有効な手段です。普段から各種の業務ついて一通りの情報が共有されていれば、誰かに不測の事態が起きても周りはフォローしやすくなります。日常的にコミュニケーションを交わしていると、従業員同士の距離は近づくため、各々の担当業務についても理解が深まると考えられます。コミュニケーションの活性化は、お互いが助け合える環境づくりに欠かせない要素といえるでしょう。

組織内での信頼関係の構築

組織のビジョンを明確に示し、コミュニケーションを活性化した後は、その成果を組織内での信頼関係の構築につなげることが大事です。仲間意識が芽生え、従業員同士が身近になっても、それぞれの部署間で助け合える状況が生まれるとは限りません。

部署間の溝を埋めるには、個々の職場で育まれた仲間意識や従業員同士の距離の近さを組織内に広げる必要があると考えられます。各職場の一体感を部署間にも拡大していき、組織全体で信頼関係を築ければ、部署同士も助け合いやすくなるでしょう。

しかし、異なる部署間の距離を縮めるのは、同じ職場内でコミュニケーションを活性化するほど簡単ではありません定期的に組織全体が交流できる場を設けるなど工夫するとよいでしょう。

職場環境の改善に効果的な実践例

ジョギング会議

以下には、お互いが助け合える職場環境をつくるための参考として実際の環境改善に効果のあった事例をいくつかご紹介します

オフィスダーツ制度

オフィスダーツ制度は、従業員の席が出勤するたびにダーツの要領で自動的に変更されるシステムです。毎日席替えされるため、従業員の負担は大きくなるかもしれません。しかし、社内に定着した組織では、従業員同士のコミュニケーションが以前より活性化したと高く評価されています。

ウォーキングミーティング

ウォーキングミーティングは、その名の通りウォーキングしながら会議するスタイルです。参加者は、お互いに並んで歩きながらプレゼンや議論を進めていきます。会議室で対面するのと異なり、それぞれの目線は同じ方向を向くため、威圧感の少ない雰囲気のなかでコミュニケーションを取れるとの声が聞かれます。

6時間労働制(ろくじろう)

6時間労働制は、「おしゃれもする時間もない社員が、ファッションで売れるわけがない」との考えのもとで導入された仕組みです。従業員は6時間労働を推奨され、1日の仕事が時間内に終わると15時に全員が帰宅します。誰かの作業が遅れていると周りで助け合う体制が生まれ、職場のコミュニケーションは活性化したといいます。

これら以外にも、他部署の過去に飲んだことのない従業員と飲みに行くと補助金が支給される「Know Me」などが効果的な事例に挙げられています。お互いが助け合える職場環境を実現する際、導入方法に迷った時などに参考にしてみてください。

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