社内コミュニケーションの活性化で業績アップ!

2020.02.26スタッフブログ
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会社は、社員がいなければ成り立ちません。しかし、社員同士のコミュニケーションが図れず、自らの意見を聞き入れてくれない上司や会社に失望し離職するケースも少なくありません。こういった事態を防ぐには、会社側が積極的にコミュニケーション施策を打ち出し、社員同士で実行させる必要があります。今回は、社内コミュニケーションを円滑にするメリットや方法をご紹介します。

コミュニケーション

 

なぜ社内コミュニケーションは大切なのか

社内コミュニケーションとは、会社のビジョンや方向性を一致させるために社員同士が積極的に情報交換を行うことです。業務の効率化や円滑な指示系統の確立などを行うために必要な社員同士の交流を指します。

上記の様な社内コミュニケーションが行われていなければ、「風通しの悪い職場」となり、自分なりの意見や課題があっても周りに進言しづらい状況が作り出されてしまいます。

実際、企業の人事に関する調査や研究を行うHR総研が実施した2017年のアンケートによると、企業規模にかかわらず、8割近い企業が「社内のコミュニケーションに課題があると感じている」と回答しました。社員が納得できる形でコミュニケーションが図れている会社は、それほど多くないということでしょう。

 

出典:HR総研:「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告

 

社内コミュニケーションについて効果的な施策を打ち出すことで、風通しの良い職場になるだけでなく、生産性の向上や企業のイメージアップも見込めます。会社をより魅力的にするためには、今すぐ社内コミュニケーションの改善に取り組まなければいけません。

 

社内コミュニケーションを円滑にするメリット

ここでは、社内コミュニケーションを円滑にすることで得られるメリットを具体的に確認します。

 

社員エンゲージメントの向上

社員エンゲージメントとは、社員一人ひとりと会社との間に生まれる信頼関係や、相互のために貢献しようとする意志のことを指します。

社内コミュニケーションを円滑にすることで、社員が会社に対して愛着を持つことができ、会社は貢献している社員に還元する仕組みができあがります。社員エンゲージメントの高い会社には、優秀な人材も集まってくるでしょう。

 

情報共有システムの向上

ひとりで完結する仕事はそれほど多くありません。途中で誰かが持っている情報にアクセスすることや、誰かにサポートしてもらうこともあるでしょう。社内コミュニケーションが円滑に図れていて、社員同士で情報共有がなされていれば、「これはあの人に聞いたら早そうだな」「あの人もプロジェクトメンバーに入ってもらおう」など、臨機応変に対応しやすくなります。

 

生産性の向上

一生懸命仕事をしても、生産性が上がらなければ利益も上がりません。社内コミュニケーションを活性化させることで、個人の悩みに寄り添うことができ、解決をサポートできます。そして、社員のやる気の向上、最終的には生産性の向上にもつながるでしょう。

 

企業リスクの低下

会社内でのハラスメントやコンプライアンスの軽視は、現代の「企業病」ともいえるほど深刻です。たったひとつの事例が企業のイメージを大きく傷つけ、社員の離職や人手不足を招いたケースも少なくありません。

上記の様な企業リスクは、社内コミュニケーションを活発にすることで防止できます。社員同士で監視し、ハラスメントやコンプライアンス軽視といった事例を未然に防ぎ、万が一の場合は適切な部署に迅速に報告できるよう意識づくりを進めましょう。

 

企業ブランドの向上

社内コミュニケーションが円滑になると、会社の居心地が良くなり、離職率は下がるでしょう。また、適切な情報共有が行われることでミスが少なくなり、他社からの評価も得られるはずです。「働きやすい会社」としてメディアに取り上げられるかもしれません。

こういった事実は、企業ブランドの向上に一役買います。新卒の社員や転職者が入社を判断する際の物差しにもなるでしょう。さらにレベルの高い社員が集まり、より質の高い仕事をする、といった好循環につながります。

 

 

社内コミュニケーションを増やすための方法

社内コミュニケーションがゼロに等しい会社が、一からコミュニケーションを生み出すのは簡単ではありません。そこで次は、世界中の企業でも行われている社内コミュニケーションを活性化させるための方法をご紹介します。

 

社内報

社内報は、日本の企業でも数多く行われている社内コミュニケーション施策の代表例です。社内報には、経営者の理念や今後の会社について、社員のインタビューや業務の進行状況などを載せるのが一般的で、自分とは関わりの薄い部署の情報を得るのにも役立ちます。

広報部や総務部といった部署が企画・制作するケース、自社のデザイナーが力を入れて制作するケースもあります。

 

フリーアドレス制度

フリーアドレスとは、個人の席を固定せず、毎日自由な席で仕事をする制度です。海外の大企業でも導入されており、日本でも少しずつ導入する企業が増えています。

隣に座る人が毎日変わるため、年齢・性別・部署など関係なく、さまざまな方と接しながら仕事に打ち込めます。多くの人々と関わることで生まれるアイデアもあるでしょう。

 

社内SNS

社内SNSの導入も、社員間のコミュニケーションの活性化に役立ちます。社内SNSとは、私たちが普段の生活で使用している個人向けSNSを企業向けに改良したものです。リアルタイムでメッセージを送受信でき、映像を用いたプレゼンもできます。

会話に近いイメージなので、フリーアドレス制度を導入してチームがバラバラになっている場合でも安心してコミュニケーションを取れます。

 

レクリエーションの実施

レクリエーションを通して社員同士が協力し、お互いのことを知るのも大切です。時には体を動かすイベントを盛り込むことで、普段のデスクワークで溜まったストレスを解消できるかもしれません。

 

リフレッシュスペースの設置

人間の集中力の持続には限界があります。疲れた時に休むスペースがあると心を落ち着けることができるはずです。同僚と顔を合わせれば、自然と会話も生まれるでしょう。リフレッシュスペースの充実は、社内コミュニケーションを活性化させるのに役立ちます。コーヒーメーカーやウォーターサーバーなどを設置するのも良いかもしれません。

 

 

社内コミュニケーション施策で効果を得るための3つの視点

社内コミュニケーション施策を実施する際、やみくもに行っても効果は見込めません。そこで、より高い効果を得るために必要な3つの視点をご紹介します。

 

お互いを知る

社内コミュニケーション施策は、社員同士がお互いのことを理解できる様なものを選択しなければなりません。単にレクリエーションをしても「楽しかった」という印象しか残らず、今後の業務につながりません。社員同士がコミュニケーションを取り、協力しなければいけない様なレクリエーションにすることで、今後何かあった時に助け合うこともできるでしょう。

 

社員同士がつながる

社員同士のつながりを意識した施策を打ち出すのも大切です。上司と部下の様な縦のつながりだけでなく、他部署やチームとの関わりの様な横のつながりも意識できると、より効果の高い施策になるでしょう。

 

導入してみる

新しい制度やルールを導入する際は、多大な労力が必要です。時には変化を生むことに反発する方も出るかもしれません。しかし、社内コミュニケーションを活性化させるためには、今までにはない改革やチャレンジが不可欠です。思いついた施策は導入してみて、もし失敗したら元に戻すこともできるはずです。失敗をおそれず、より良い会社になる様、ひとつずつ実践してみましょう。

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